むらじぃ通信

法医学。ＴＶでは、様々な事件を解決するお馴染みの番組だ。琉球大学医学部の法医学教室の方の講義を聴くチャンスがありました。時間は1時間でした。内容は非常に判り易く説明してくれました。「マリンレジャー関連死亡例の紹介」というタイトルでした。


　沖縄県では、米軍統治の歴史が長かったために監察医務制度が、本州に比べるとしっかりと確立されていたのだろうか。琉球大学医学部にある法医学分野。1982年4月から2010年1月までの49例の解剖例の紹介でした。講習時間が1時間弱、49例全てを説明することは不可能。当然です。代表的な例を幾つか臨床例を通じて解説されました。


前期：1982年4月から1999年12月（22例）、後期：2000年1月から2010年1月（27例）対象症例49例（男性41例、女性8例）、症例年齢：19から86歳。平均年齢：42.9歳。

この前期と後期での症例年齢の平均値が前期が35.4歳、後期が48.8歳と顕著な違いがあります。近年の事故報道での事故者の年齢が高めに推移しているのと一致します。


あくまでも解剖所見からの死因の特定となります。ただダイビングについては、潜水器材の問題もあるのでした。それは場合によっては管理ミスの問題もあるのでした。複合的な要因が重なって、最終的に事故となり、そのダイバーが死に至る。人体のことだけではなく、潜水器材、環境、呼吸しているガス、およびタンクの問題等も絡む可能性は否定することができないのでした。


行政にダイビング関係者も含む第三者的な事故原因究明のための委員会を作ることを提案しているのですが、なかなか壁は厚いのです。航空機および鉄道事故調査委員会があるが、それと同じようなダイビング事故調査委員会ができないのだろうか。法医学の先生とも話しをしているのでした。今年は、すでに3件もの事故が発生しています。願わくば事故ゼロを提唱と思っている矢先に、バタバタと事故が続いたのです。改めて、法医学からの知見を事故防止に生かしたいのでした。




これまでにお願いしておりました沖縄のダイビング関係のアンケートですが、一旦お休みさせて頂きます。4月以降については、新たに沖縄県と相談します。その結果につきましては、ご報告させて頂きます。


　美ら海構築促進事業については、今後も継続的に続くことなります。アンケートに熱心にご回答を頂きました方々には感謝申し上げます。


我々、ダイビング関係者、より一層の安全・安心・快適の沖縄県のダイビングを目指して、今後も活動を展開します。今後ともよろしくご支援のほど、重ね重ねご協力のほど、お願いいたします。